専門医による遠隔治療ソリューションの普及を図るT-ICUは、関西医科大学附属病院・総合周産期母子医療センター産科麻酔チームと共同で、無痛分娩の遠隔サポートについて取り組む試みを開始いたしました。

専門医による遠隔集中治療ソリューションの普及を図るT-ICUは、関西医科大学附属病院・総合周産期母子医療センター産科麻酔チーム（大阪府枚方市、以下「関西医科大」）における無痛分娩の遠隔支援および同産科麻酔チームと医療法人竹村医学研究会 小阪産病院（大阪府東大阪市）との連携支援ついて共同で取り組む試みを開始いたしました。

安全で質の高い無痛分娩のために

関西医科大では、24時間体制で4名の産科麻酔科医によって「無痛分娩」などの産科領域における麻酔管理を行っています。しかし土日祝日などは産科麻酔科医を専門とする麻酔科医の確保に課題を抱えてしました。

そこで、無痛分娩の安全性と質の安定を図ることを目的とし下記のシステムの導入を決定いたしました。

これにより院内に産科麻酔科医が不在の場合でも、産科麻酔科医へリアルタイムに、薬液量の調整や産痛コントロールなどの相談ができるようになります。また、小阪産病院においても、遠隔連携システムを通して産科麻酔科チームから麻酔に関するアドバイスを常時受けることができるようになります。

【産婦人科医を取り巻く状況】

厚生労働省によって「医師の働き方改革の推進に関する検討会」を設置、医師不足、医師の過重労働が問題として取り上げられるようになりました。生命の誕生に関わる産婦人科医も例にもれず厳しい状況が続いています。分娩施設の常勤産婦人科医師は減少（2017年度比 *1））していますし、昨年度の産婦人科医の１ヶ月あたりの宿直回数の平均は5.6回 *2）であり労働基準法の4.3回を大きく上回る結果となっています。

【お産に伴うリスク】

お産はリスクが伴う場合が少なくありません。本邦においての妊産婦死亡数は3.4%（2016年 *3））であり10万人に3.4人の方がなくなっている計算になります。 大量出血などの緊急性の高い状態が起きた際、速やかに機材・人手共に充足している高次機能病院への転送を実施しなければなりません。 妊産婦の分娩方法の選択は、医学的禁忌を除いて本人の意向を最大限に尊重する事が重要である、とされており健康な妊婦にも無痛分娩を選択する事が認められています。 無痛分娩には麻酔薬を使用する事で合併症も起こる可能性があります。「妊産婦死亡症例検討委員会」は2010年から2016年までの間の妊産婦死亡298例のうち13例で無痛分娩が行われている事を踏まえ、適切に対応できる体制を整えるべきであると緊急提言 *4)しました。